不動産会社がブログ・SNS・動画を連携させる方法とメリット

不動産会社でもネットによる集客が主流となり、「5G」の大衆化が目前となっている今、公式ホームページやブログだけでは、集客効果は弱いと言わざるを得ません。

とくに最近では、新型コロナウィルス蔓延に伴う外出自粛により、動画広告やSNSの流入数が増えています。緊急事態宣言は解除されましたが、コロナを機に、「ネット回線を入れた」「PCを買った」「スマホを買い替えた」という人は多く、今後ますますネット広告市場は拡大していくでしょう。

そこで不動産会社も取り入れるべきなのが、ブログ・SNS・動画を連携させることです。

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不動産会社が取り入れるべきSNSとは?

不動産会社がSNS発信を取り入れるメリットは、まず拡散力にあります。

SNSのユーザーは、投稿内容に共感したらgood(いいね)ボタンを押し、さらに共感力が高ければ拡散をしてくれます。拡散してくれれば情報を周知させやすくなるだけではなく、投稿内容の反響も数値でわかるという点もSNSのメリットだといえるでしょう。

ホームページに記事をアップしただけでは、流入数や成果率の数値しか把握できませんが、SNSなら瞬時にユーザーの熱量が把握できます。これはマーケティングにおいて非常に重要なことで、不動産会社の集客においても、新サービスの企画やターゲット層の決定・変更等の判断がしやすくなるわけです。さらにSNSでは、ブログのようにSEOを意識する必要がなく、ターゲット層に情報が届きやすいという点も大きなメリットとなります。

とはいえ、Instagram、Twitter、Facebook…など、SNSといっても種類が多いですから、何を始めればいいのか悩んでしまう不動産会社も多いでしょう。

ここからは、それぞれのSNSの特徴をわかりやすく解説していきます。

「視覚」で見せたいならInstagram

Instagramは、近年ユーザー数の伸び率が一番高いSNSです。Instagramに向いているのは、なんといっても写真や動画の投稿。芸能人でも誰でもいいのでInstagramを見てみると分かりやすいのですが、個々のフロントページでは写真しか掲載されていません。投稿には数行の文字を打ち込むことができますが、Instagramは「視覚」で訴求したい不動産会社におすすめです。

不動産会社の訴求として、物件写真や周辺写真は必須ですよね。リフォーム会社やハウスメーカーなどはとくに、インスタ向けのおしゃれな住まいの写真を載せれば、反響に期待できるでしょう。または”地方の空き家再生事業”なんかも、エリアの魅力や再生の過程を写真や動画でシェアすれば集客効果がありそうです。

Instagramの魅力の1つには、位置情報とともに投稿できることもあげられます。その他のSNSでも位置情報をつけることは可能ですが、Instagramはその他のSNSと比較して、投稿者もユーザーも位置情報機能の使用が慣習化している傾向が強いといえます。不動産会社はとくに、エリア内での集客が重要となりますから、この点についても不動産会社とInstagramの相性がいいといえるでしょう。

ただInstagramユーザーは比較的若いので、不動産取引が多い中高年には響きにくいのが難点です。

広く情報を周知させたいならTwitter

InstagramやFacebook以上のユーザー数を誇るTwitter。画像や動画の投稿とともに、最大140字までの文章が呟けます。投稿は時間の経過とともにどんどんと流れていき、フォロワー以外のユーザーにも情報が周知しやすいという点がTwitterの特徴です。拡散のスピードも早いので、ブログアップ情報や市況情報など、最新の情報を気軽にどんどん発信していく場合に適したSNSだといえるでしょう。

Twitterは、その他のSNSと同様に利用は無料です。しかし、有料でTwitter広告を打つことができます。Twitter広告の仕組みとしては、ユーザーが多用するキーワードやフォロワーから興味・関心の趣向を判断し、広告内容と合致したものをユーザーのホームに流すといったものです。たとえば、不動産関連のユーザーがいたり「不動産」というワードをツイートしたりしたユーザーに、不動産情報や企業情報の広告を表示させることができます。ただしTwitterはユーザーの性別や年齢などの個人の属性が把握しにくく、プライバシーを開示しない傾向が強いSNSですので、ターゲットが絞りにくいというのが難点だといえます。

ターゲット層を絞りたいならFacebook

Facebookは、不動産取引が多い中高年の利用が多い点がメリットです。また実名登録が基本でビジネス利用も多いので、この点を活かし、セミナーや相談会の集客などにも活用できます。Facebookの1投稿の制限文字数は、6万字以上。「文章で訴求したい」「より多くの情報を伝えたい」という場合に適したSNSだといえるでしょう。

さらにFacebookの優れた点は、ユーザーの関心事のみならず、性別や年代を絞って広告を打てること。これは、Twitterと異なり、ユーザーが実名や属性を登録するFacebookならではの広告方法です。たとえば、「渋谷区で不動産に関心を持っている40代男性」などに対し、直接的な訴求ができるのです。ただFacebook広告もTwitter広告と同様に、表示回数やクリック数に伴う費用が発生します。

不動産会社にとってもメリットの多いFacebookですが、ユーザー数は近年、減少傾向にあります。とくに若年層のFacebook離れはかなりの程度進んでおり、その分、Instagramに流れているといえるでしょう。

不動産会社の集客はブログ・SNS・動画の「連携」が大事

各SNSの特徴を解説してきましたが、「SNSだけ」「ブログだけ」では大きな集客効果は得られません。つまり、SNSとブログを連携させることが大切なのです。さらに「動画」もかけ合わせることで、あらゆる層に情報を周知させることができるでしょう。

SNSの使い方

連携の方法としては、相互にリンクを貼ること。どういうことかというと、たとえば「アフターコロナの不動産の買い時は?」というブログ記事をホームページにアップしたとします。サイトへの流入を狙うには、SEOが必要ですが、このご時世に「アフターコロナ 買い時」といった記事を書く不動産会社や関連企業は多くいるため、SEOだけで多くのPVを集めることは難しいといえます。

ここでSNSです。

SNSでは、アルゴリズムではじかれることがなく、企業規模も関係なく、ターゲット層に情報を周知させることができます。以下のように、SNSで記事アップのお知らせとともに、興味をそそるための画像(アイキャッチ)や文章とともに投稿すれば、クリックにつながりやすくなるでしょう。また、ホームページにはSNSボタンを配置しておくことで、シェアされやすくなります。

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とはいえ、フォロワーや投稿が少なければ、ユーザーはアカウントの信用性や有益性が見出せません。従って、SNSを利用するには、日々アカウントを育てることが重要になってきます。要は、フォロワー数を増やすんですね。フォロワー数の増やし方は裏技などもありますが、基本はやはり有益性と信頼性。「このアカウントをフォローすることは自分にとって有益だ。」「このアカウントが言っていることは信頼できる。」と思ってもらうことが、何より大事なわけです。

”SNSでうまくフォロワーが増えない”、”SNSとブログを連携しても相乗効果が生まれない”、というケースでは、SNSの活用方法が誤っていることが多いものです。その場合は今一度、響かせたいターゲット層にとって有益な情報を投稿しているのかどうかを確認するようにしましょう。

動画はSNSやサイトと連携してこそ活きてくる

最近では、ユーチューバーを生業にする人が増えていますよね。すごい人だと、1つの動画で何万回も再生されています。しかし、中小規模の不動産会社がYouTubeチャンネルを開設して動画を配信したころで、見られる回数はたかが知れているというのが正直なところです。そもそもユーチューバーも、認知度が高い有名人などでない限り、最初から閲覧数が多かったわけではありません。彼らがやっていたことこそ、動画とSNSの連携です。

動画を作ったとしても、やはり周知するための場所が必要です。それがSNSとなります。ブログ記事と同様に、投稿にYouTubeのURLを貼り付け、目を引くサムネイル画像(ブログでいうアイキャッチのようなもの)を添付すれば、クリック率は上がるはずです。ただこの場合ももちろん、アカウントが育っていなければ効果は期待できません。そしてYouTubeチャンネルには、SNSアカウントやホームページのURL、ブログ記事のリンクを張り付けて連携させておきましょう。

動画の内容選定や台本作成に苦労されている企業さんも多いと思いますが、最初のうちはブログ記事の動画化を中心にやっていかれるのもいいと思います。たとえば、反響がいいブログ記事をピックアップして、それを台本に喋ってみると。そして、そのブログ記事の冒頭に張り付けたり、SNSでシェアしてみましょう。すると、動画での情報収集が中心という層にも情報を周知させることができ、SNSでの有益性・信頼性も上がり、一石二鳥、三鳥の効果が得られるはずです。

まとめ

ブログ・SNS・動画は、連携させてこそ相乗効果が生まれます。

とくに、無形で企業によって内容が大きく変わらないサービスを提供している不動産会社は、他社との差別化が集客のためになにより重要です。”発信情報を統一させる=ブランディング”は、不動産会社が他社との差別化を図る上での大きな要素1つ。各情報を連携させながらも、ブランディングを意識した発信を行い、ますますの相乗効果を狙っていきましょう。

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