反響接客率を向上させる業務支援ツールまとめ

仲介業務をはじめてまず最初の関門となるのが「反響数の獲得」である。

仲介業の大原則としてまずユーザーを一定数獲得しなければ、ビジネスとして成り立たない。

ポータルサイトからであれ自社ホームページからであれ、まずは自社内で顧客の獲得方法を確立できるかどうかが鍵となる。

しかし、顧客を獲得できてもその次の壁がある。

それは、いかに反響で獲得した顧客を「実際に接客」できるかどうかだ。

実際のところ反響を一定数獲得しても、思いのほか売上が伸び悩んでいる仲介会社はこの接客率がなかなか向上できないことが要因であるケースが多い。

反響接客率を向上させる方法は、たとえば掲載内容を充実させて物件に魅力づけをさせたり、反響獲得の時点からすぐに即レスをしたりなどさまざまな方法がある。

いろいろな対策を打って接客率を向上させて売上を伸ばした仲介会社も多く存在しているが、現実的にこれを「継続させる」ことは意外と難しいものである。

たとえば、「即レスをする」という対策ひとつをとっても、全メンバーに周知させなければならない。

マネージャーが変わったタイミングで、急に接客率が落ち込んでしまうケースは、あまり珍しいことではない。

ちなみに、少し前までの反響接客率の対策は、先に述べたようなアナログ的な業務要素が強かった。

それが故に接客率が安定しない、ということもあっただろう。

しかし、最近は「反響接客率を向上させるツール」がいくつもリリースされている。

接客率を向上させるために「紹介業務マネジメントを強化する」という段階から「ツールを使うという業務自体をルール化する」という段階に変化することで、接客率の数値のバラツキはある程度抑えることができるだろう。

今回は、そんな「反響接客率」を向上させるツールをいくつか紹介してみたい。

バーチャルホームステージング

統計的に掲載の段階で写真の枚数が充実している、かつ写真の質が高い掲載物件は、反響率が高くかつそこからの接客率も高い。

これまでは写真を撮り直したり、いろいろと調光をしたりと苦労していたが、バーチャルホームステージング機能を使うことで接客率の向上が図れる。

常識的に考えても、無味乾燥な居室の写真よりもホームステージングされている写真のほうが、内見したいと考えるのが普通だろう。

掲載の段階から接客率を上げる施策として、バーチャルホームステージングはかなり効果的だ。

自動返信ツール

反響獲得の時点で自動で返信できるツールだ。

これも一般的になりつつあるが、まだまだ導入していない企業は多い。

反響を獲得した時点で自動返信を行い、接客を促す。

より接客率を高めようと考えるならば、このテンプレートの文言を工夫することでより効果は高まるだろう。

一般的なツールだが、これを使いこなすことでより接客率は向上させることができる。

自動追客ツール

一度反響を返信しても、全く反応のないユーザーが一定数存在する。

特に競合他社の多いポータルサイトなどは、こうした傾向が顕著である。

アナログで何度か追客しても返信がない。

これで追客をあきらめてしまう仲介会社も多いだろう。

しかし、今は自動追客ツールがある。

このツールは、仲介会社としても満足度が高いツールだろう。

実際のところ、手動で追客をしてもせいぜい2.3回程度である。

しかしこうしたツールは、かなりの長期間メッセージを送り続けることができる。

そもそも返信しないユーザーにはそれなりに理由があって、「いっきに不動産会社から返信連絡が来て、霹靂としている」「そこまで引っ越す気ではないが、軽く問い合わせしてみた」「問い合わせはしたものの、忙しくて返信していない」などが、返信をしない理由である。

こうしたユーザーに対して、長期スパンで自動で追客をしてくれるツールは本当に心強い。

なによりも「メンバーの手を使うとかなり大変な作業」がツールを導入することで、ほぼ労力がなくなることはなによりも魅力的だ。

共有カレンダー機能(来店予約システム)

カレンダー機能をユーザーと共有することで、アポイントを取りやすくすることができる。

今や来店希望者に向けたスケジュールの提供は、不動産領域だけではなくそのほかの事業でも多く見られる。

いろいろな業種に対応した来店予約システムを使うだけで、ユーザーとのスケジュール調整のやり取りはいっきに簡略化することができる。

こうした機能を使うことも、接客率を上げる手助けになるだろう。

以上のようなツールは、ほんの4. 5年前まではあまり普及していなかった。

しかし次々と導入する不動産会社は増加している。

反響接客率を高めるためにスタッフにルール付けを行い、追客を徹底することも大切だが、こうしたツールを使いそれをルール化することで、接客率を向上させることもできる。

改めて、接客率で課題に感じている不動産会社様は検討をしてみてほしい。

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