不動産売買フランチャイズ(FC)主要8社を比較します

一口にフランチャイズ(FC)と言っても、各フランチャイズ(FC)で結構特徴があります。

そこで主要不動産売買フランチャイズ(FC)を比較してみました。

なお今回は売買をメインで取り扱っている不動産フランチャイズ(FC)に限定しました。
今回記載していない、アパマンショップやエイブル等も一部売買を手掛けていますが、あくまで私の主観で売買をメインに取り扱っている不動産フランチャイズ(FC)に限定しています。

予めご了承ください。

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不動産売買フランチャイズ(FC)主要8社を比較します

※横スクロールできます。

FC名 本部の企業名 加盟店数 備考 加盟料 備考 ロイヤリティ 備考 契約期間 その他
センチュリー21 株式会社センチュリー21・ジャパン 996 2021年11月時点 300万円 その他
店舗設備一式 300万円
開業費 200万円
初期運転資金 200万円 (参考)
※開業資金の目安1000万円
受け取り手数料の6% 受け取り手数料≒売上(買取再販や分譲は売り上げではなく手数料換算するため)
その他:10万円/月程度の広告基金拠出金
5年 直営店を持たない。
不動産売買FCでは日本最大
2018年にロゴ刷新
ハウスドゥ! 株式会社ハウスドゥ 669 2021年11月時点 直営店除く 150万円 別途、保証金70万円 10万円/月 別途webシステム利用料・広告宣伝費がかかる(ロイヤリティと合計でおおよそ20万円前後) 3年 直営店を持つ。
ハウスリースバック等、直営店が手掛ける事業を享受できる
売買・賃貸・買取でそれぞれ別のブランドを持つ
ピタットハウス ピタットハウスネットワーク株式会社 667 2021年9月時点 直営店含む 330万円 開業資金全額の目安 詳細不明 25万円/月 ※2013年の情報 5年 直営店を持つ
賃貸色がやや強い
FC加盟集客サイトに掲載が無いため、積極的な加盟店募集をしていない可能性あり
イエステーション 株式会社イエステーション本部 140 2021年9月時点 不明 仲介手数料の1.75% ※詳細要確認 不明 唯一の売買専門
ONE TOP HOUSE or YAMADA不動産 株式会社ONETOPJAPAN 約80 2021年6月時点
※老人ホームパートナーは除く
150万円 31万円 不明 ヤマダ電気やアピタ内に開業ができる 店舗が用意されてるため、開業資金を抑えられる
LIXIL不動産ショップ 株式会社LIXILイーアールエージャパン 484 2021年11月時点 不明 不明 不明 リフォームとのセットが強み
物件王 株式会社物件王 約170 2021年10月時点 200万円 10万円 不明 建築業界からの新規参入がメイン
正確にはフランチャイズではない
リノベ不動産 株式会社WAKUWAKU 200 2022年1月現在 360万円 仲介手数料、請負金額に対する成果報酬 月会費(WEBシステム料含む)15万円、広告基金拠出金・その他 5万円 不動産仲介+リノベーションのワンストップサービス
ブランドパートナー制度という独自のネットワーク制度を導入

調査データは弊社独自によるもののため、実態と相違がある可能性があります。あらかじめご了承ください。

フランチャイズ(FC)のメリット・デメリットをしっかりと理解しましょう。

メリットは5つです。

  1. 不動産売買フランチャイズ(FC)の看板が使える(集客効果と信頼性)
  2. 不動産売買フランチャイズ(FC)加盟店との横の繋がりができる(最新情報や生の声)
  3. 不動産売買フランチャイズ(FC)本部からの研修が受けられる(最新情報やノウハウ)
  4. 不動産売買フランチャイズ(FC)のシステムを利用することができる(業務効率化)
  5. サプライヤー(不動産売買フランチャイズ(FC)本部と提携している外部企業)のサービスをお得に利用できる

デメリットは3つです。

  1. 加盟時に加盟料が発生する
  2. ロイヤリティが発生する
  3. 出店が制限される

不動産フランチャイズのメリット・デメリットはこちらの記事でも解説しています。

不動産売買フランチャイズ(FC)のメリット・デメリット

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まとめ

各不動産売買フランチャイズ(FC)の比較いかがでしたでしょうか?

それぞれ特徴があるので、一概にどこがよいとは言えませんので、しっかりと自分の事業プランにあったフランチャイザーを選ぶ必要があります。

フランチャイズ加盟はあくまでも手段のひとつにすぎません。独立・開業は最終的には自分の力ですので、しっかりと肝に銘じましょう。

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