株式会社クロス・マーケティングは、首都圏に在住する20~69歳の有職者男女約2,026人を対象に「働く場所やテレワークに関する調査(2022年)」を実施しました。
2020年4月の緊急事態宣言を受け急増したテレワークですが、約2年が経過した現在どの程度行われているのでしょうか。また、今後の働く場所として嗜好されるのは自宅なのかオフィスなのか、その理由などを聴取し分析しました。
元記事はPR TIMES
調査結果
それでは、以下に調査の結果を見ていきましょう。
テレワーク実施率
首都圏有職者のうち、今までにテレワークを経験した人は61%。まん延防止等重点措置期間中である、直近1か月のテレワーク実施率は49%と半数を占めました。
年代別では、20代の1か月間の実施率は52%とやや他の年代より高めですが、年代によるテレワーク実施率に大きな差はありません。
この1か月間のテレワーク実施回数は、「ほぼ毎日」が32%と最も多く、一週間の半分以上でテレワークをしている人(週3日以上)は、63%を占めました。
今後、「月に1日以上テレワークをしたい」人は74%と高く、とりわけ30代の意向者は79%と高い数値を指しました。
働く場所
働く場所についてどちらを中心にしたいか聴取したところ、「会社や現場」が58%、「テレワーク」が43%となり、比較的オフラインでの働き方が嗜好される結果となりました。
「会社や現場」を中心に働きたいは60代のみで6割を超えました。「会社や現場」で働きたい人の理由(自由回答)は、「会社の方が仕事に集中できる/効率が良い」「コミュニケーションが取りやすい」「onとoffの切り替え/メリハリをつける/公私を分ける」という意見があがっています。
一方で「テレワーク」 で働きたい人の理由は、「移動時間がもったいない/その時間を有効に使いたい」「満員電車の通勤はストレス/苦痛」「プライベート時間が取れる/時間にゆとりができる」など、首都圏調査ということもあり、オフィスに対しての不満ではなく、移動時間の長さや満員電車への不満が多くあがっています。
仮にテレワークを行うのであれば、どんな場所がよいかを聴取したところ「自宅」が82%と断トツで高く、次いで「コワーキングスペース」「サテライトオフィス」が続きました。