不動産会社の無差別なテレアポは”迷惑電話”になるので要注意！

不動産会社の中にはプッシュ型営業の典型であるテレアポをガンガン行っている会社もあります。

テレアポは不動産会社が昔から行ってきた営業手法ではありますが、情報が簡単に手に入るようになった時代では、電話番号から見込み客が検索、その会社の評判を調べることができるようになっています。

今回は無差別なテレアポは迷惑電話認定されるケースについてご紹介いたします。

不動産会社の無差別なテレアポは”迷惑電話”になるので要注意！

皆さんはもし知らない電話番号から着信があったらどうしますか？

ほとんどの方がこの3つのアクションのうちのいずれかを行います。

特に最近増えているのが、【②電話番号で検索してみる】です。

昔と違い情報収集が簡単になっており、電話番号で調べるだけで「会社名」が調べられるようになっています。

実は調べられるようになっているのは、会社名だけではなく、会社の評判や口コミもデータベースで調べられるようになっています。

代表的な電話番号検索のサイトは【電話帳ナビ】【迷惑電話サーチズ】です。

もしこれらのサイトに自社の電話番号が掲載され、迷惑電話の口コミが掲載されていたら会社としては要注意です。

迷惑電話認定されている不動産会社例

わかりやすくまとめると

〇〇という投資不動産会社

口コミは50件以上あるが、そのほとんどが

といった口コミばかりです。

口コミの中には営業の個人名を上げて批判している口コミもあります。

いくらいい物件を持っていて紹介したくとも、迷惑業者として認定され、悪い口コミが多数あると、いくら頑張ってテレアポしても営業活動はうまくいきません。

無差別だからテレアポは迷惑電話になる

テレアポ自体はお客様のコミュ二ケーションを取り、信頼関係を気づき上げるのには必要な行為です。

問題は新規開拓の段階でテレアポを活用していることです。

これだけで情報が手に入りやすい現代では新規開拓の段階でのテレアポは有効ではありません。

テレアポの使う場面をよく考えて活用すれば少なくとも、迷惑電話認定されることはなくなるでしょう。

ノウハウがないからテレアポを行う

話は本筋からずれますが、テレアポを行っている会社のほとんどがテレアポ以外の新規開拓ノウハウを持ち合わせていないため、ずっと古い営業手法であるテレアポを行っています。

今では自社メディアを簡単に作れる時代になっていますし、不動産会社はクロスメディア戦略をとっている会社が増えてきています。会社の評判が下がるリスクがあるテレアポだけに頼るのはやめたほうが無難でしょう。

まとめ

不動産会社のテレアポを無差別に行うと【迷惑電話】として認定され、インターネット上に履歴が残る可能性があります。

こうした情報をしっかりと把握していないと、見込みにならないからガチャ切りをしてしまったり、悪態をついたりと、最終的には会社の評判を落とすことに繋がります。

テレアポはお客様との信頼関係を築く上で必要な営業手法ですが、活用する場面をしっかりと選ぶ必要があります。