【猛暑日連続更新で考えたい】適切なエアコン選びと電気代の関係

全国各地で連続猛暑日が歴代観測記録を更新するなど、地球温暖化の影響を無視することができない気象状況。

室内でも熱中症の危険性があることから、エアコンは欠かすことができません。

とはいえ燃料費の高騰に歯止めがきかない社会情勢で、気になるのは電気代です。

技術革新が進み、年々、省エネ効率の良いエアコンが販売されていますからそのような商品に買い替えをすれば「驚くほど電気代が節約できるかも」と考えがちですが、実際にはそこまで目を見張るほどのものではありません。

確かにエアコン機器の性能は微妙に上昇しているのですが、10年以上、エネルギー効率がそれほど良くなっているわけでもなく頭打ちの状態が続いています。

なによりも住宅性能を前提として考えるべきエアコン機器の選定を誤っているため、性能を発揮できていないことの方が多いからです。

また機器選定時に注意したいのは開放的なリビングの吹き抜けの住宅です。

柔らかな光が差し込み、イメージが良いことからマイホームセンターにあるモデルハウスでの採用率も高く、写真「映え」もよいことから雑誌などのイメージ写真やパンフレットに利用されています。

そのようなイメージの良さからでしょうか、注文建築などのプラン設計でも希望が多く、また中古住宅でも人気の高い間取りです。

確かに天井が高いと開放感があり、気持ちが良いのは間違いありません。

ですが少し現実に立ち戻って考えてみれば、エアコンや暖房効率や、クロス張替えなどのリフォーム代が割高になるといった疑問が生じ、実際に顧客からそのような点について質問されることもあるでしょう。

そのような時に「電気代はそれほど変わりませんよ。気にするほどでもないですから、それよりも開放的で爽快な気分を重視しましょうよ」なんてトークは、あまり褒められたものではありません。

多くの場合、吹き抜けがあることにより段冷房効率が悪くなりますし、それ以外にも色々、検討しておかなければならないこともあるからです。

メリットやデメリットを正しく説明して、最終的にどのような判断をするかは顧客に委ねる。

信頼される営業マンほど、良い話ばかりではなく将来的な問題点などについても説明しているものです。

今回は相談されることの多い、エアコンに関しての考え方について解説します。

知っておきたい冷暖房機器の性能表示

エアコンを購入する場合、多くは10帖用など対応する部屋の大きさの表記を目処に機器を選ぶことでしょう。

ですが不動産のプロである私達が提案するのであれば、帖数表示よりも優先すべきなのが機器のスペック表です（理由については後述いたします）

そのためにもCOPとAPFについては覚えておきたいものです。

COP（Coefficient of Performance）とは、定められた温度条件下における1kwあたりの段冷房能力（単位はkw)を表したものです。

数値が大きいほどエネルギー消費効率が良く、結果的に省エネ性能の高い機器であると分かります。

もっとも2010年以降の機器からはCOP表示は削除されていますが、暖冷房の定格能力を消費電力で割れば簡単に計算できます。

暖房定格効率＝3.8×1000÷680＝5.6など、冷房定格効率も同様の計算で確認できます。

これにたいしてAPF（Annual Performance Factor）は、1年間を通して、一定条件下のもと1kwあたりの冷暖房能力（単位はkw)を表したもので、つまるところ通年の効率です。

熱負荷の合計は段冷房能力によってJIS基準で定められています。

もっとも、どちらについても数値が高ければそれだけ省エネ性能の高い機器であることに変わりはありません。

2010年以降は全機種において省エネ基準が100％達成（2.8kwの機種は5.8などJISの定める基準）が義務とされていますから、それ以上の性能に関しての優劣を争っているのが現状です。

ですから「もう購入して10年もたったから買い替えをしよう。最近の機種であれば大幅に電気代も安くなるだろうし」と考えて機種の入れ替えを行っても、大体の場合には期待が裏切られることになります。

前述した2010年度以降で争われているのがミニマムな数値であることと、多くの場合、エアコン性能を活かしきれずに使用していることが主な原因です。

エアコンには性能表示ラベルが貼られているかと思いますが、そこに表示されている「省エネ基準達成率」は、当該機種が目標値よりどれだけ高いかを表しています。

暖冷房費の計算は簡単で、期間消費電力量（kwh）に電気代の単価を掛けるだけで目安の得ることができます。

例えば1kwhが20円で、期間消費電力量が700kwhの場合には下記の計算式です。

ただし期間消費電力は、東京都の外気温発生時間を基にして、外気温35℃で冷房定格能力100％の熱負荷がかかると仮定して18時間/日も運転するとしたうえで、効率変動も考慮し定められています。

ですから前提条件が異なれば誤差が生じます。

とはいえ一番の問題が、エアコン機器の帖数表記の根拠として想定している住宅性能です。

なんと1965年の推定法が基準とされているからです。

よく「少し大きめの性能が安心だよね」と14帖のリビングに18～20帖用の機器を選んでしまいがちですが、それは住宅が1965年程度の性能である場合に当てはまる話であって、省エネ基準を満たしている住宅の場合にはオーバースペックになってしまいます。

そのような過大能力を持つ機器を省エネ基準レベル、つまり熱負荷の小さい高断熱住宅で使用すれば長時間の低負荷運転がダラダラと続くことになります。

車で例えれば、ギアをローで長距離を走る状態です。

そのようなことにならないよう、エアコンを選ぶ際にはスペック表の最大値を確認しましょう。

上記図のように2.2kwの暖房能力機種で最大値は2倍近くの3.9です。

つまり省エネ基準達成レベルの性能であり、日射遮蔽などもきちんとしていればそう簡単に能力不足になることはないのですから、むやみに大きな能力の機種を選ぶ必要はないということです。

吹き抜け住宅の冷暖房効率は悪い？

一般的な住宅の場合、エアコン段冷房能力の最大値と住宅性能の両方を検討し適切な機器を選ぶことが大切であると解説しましたが、吹き抜けリビングの住宅の場合にはどうでしょうか？

単純に考えても天井高2.4メートルのリビングと、約5メートルにもなる天井の吹き抜けリビングでは床面積が同じでも容積はことなります。

エアコンの暖冷房能力が約「倍」あったとしても、リビング階段からの上がり口付近、吹き抜け面する形でフリースペースなどを設けているプランの場合には、一つの空間の連なりとして容積が大きくなりますから単に帖数表示を参考にするだけでは機器能力が不足する可能性が高くなります。

本来であれば連なる空間として容積を計算し、建物性能と日射量、エアコン機器の能力などを含めて検討し、選択をするのが良いのですがそのような選び方をしているかたは多くないでしょう。

大体はリビングに大型、階段を上がった先のフリールームなどにその帖数相当（もしくはそれ以上）の性能を持つエアコンを設置しているのではないでしょうか。

この考えかたは、基本的に間違っていません。

難しい計算をしなくても省エネ基準相当の住宅性能であれば、空間にたいしての必要帖数と同程度の機器を適切に配置すれば、前項で解説した暖冷房能力の最大値までの性能により容積を補えるからです。

暖かい空気は上に上がり、冷気は下にというのが対流の原則ではありますが「空気はそれほど働き者ではない」ということも併せて覚えておきたいものです。

省エネ基準相当の建物で求められている換気回数についても、自然換気に依存する第2種もしくは第3種換気でクリアするには間取りに関して制約を伴いますので、多くの場合、機械による強制換気システムである第1種換気を採用しているかと思います。

1種換気は強制換気システムですから、室内に対流を促しますが吹き抜けなどにおける冷暖房効率に影響を与えるほどではありません（間取りによって、可能となる場合もありますが）

ですから、シーリングファンによる拡散がもっとも有効です。

シーリングファンにはイメージを優先した照明つきのものなど様々なタイプもありますが、対流性能を重視してからデザインを選択するほうが良いでしょう。

とはいえ選択するのは羽根径だけですから、90・110・140などサイズの違いと吹き抜け面積を考えて最適な物を選べば大丈夫です。

ご存じかと思いますがシーリングファンは左右で回転が切り替えられるようになっており、冷房使用時には左回転、暖房使用時には右回転で使用するのが原則です。

シーリングファンは販売メーカーの公式サイトでも扇風機のジャンルとして分類され（実際に同じようなものではありますが）「強」などで回転させれば、吹き抜けに設置されていても1階で風を感じることができるほどの風量もありますが、目的はあくまで暖冷房効率をあげるためです。

吹き抜けの取り付けには、一般的に足場が必要とされますから建築当初から取り付けを推奨するのが良いでしょう。

まとめ

省エネ基準の義務化や東京都による太陽光発電搭載義務化など、エコの推奨を背景とした住宅性能等の引き上げ（義務付け）は年々、厳しさをましていきます。

住宅を購入する際に重視する項目も注文住宅においては「住宅性能」と回答する施主が多くなる一方で、まだ省エネ基準に達していない建物を建築している会社の設計部門や営業マンと話をすると「建主が説明しても理解してくれず、また世間で言われるほどには省エネを求めていない」と言っている場合があります。

アンケート結果による施主の回答と建築を請け負う会社の認識に、なぜズレが生じるのか原因は定かではありません。

ですが省エネ適合の判定計算ができない設計士が省エネ義務化前の国土交通省アンケートで約半数にのぼるなど、経験や知識不足が少なからず影響しているのではないかと筆者は考えています。

以前、不動産会社のミカタコラムで、「建物外皮計算と断熱性能」と「設計一次エネルギー消費量計算」は、無償で提供されているウェブプログラムにより設備性能等を入力すれば良いだけなので、多少の専門知識と「慣れ」があればそれほど難しくはないと書きました。

筆者が実際に試した感想からそのように思うのですが、これまで使用したことがない場合にはやはりハードルが高いと考えてしまうのでしょうか？

説明をして販売をする側が、詳細にとまでは言わないまでもある程度、理解していなければ説明も覚束ないでしょうから、先のアンケート結果による施主と販売側の意見が対立する原因にもなっているのでしょう。

不動産と一括りに言われていても、実際には様々な分野に分かれそれらに関しての知識を全て学ぶには困難を伴いますが、社会的な要望に呼応するように制度化される改正法についての説明を、正しく行うには私達、不動産業者も成長していかなければならないのでしょう。